浅野芳郎

現金の増やし方をプロが伝授！
・数字より熱意が大事？
・自己資金ゼロは打つ手なし？
・クラウドファンディングは難しい？

９割の社長が勘違いしている資金調達の話
だからお金に困る！

●誰にでも「勘違い」はあるものです

インターネットで検索すれば、どれだけでも情報が出てくるのですから、
根拠のない情報をそのまま信じ込んでしまい、誰からも誤りを指摘されず、
現在に至るなんてこと、けっしてめずらしくありません。

ですが、その道のプロからすれば、
いち早く真実に気づいてほしいときがあります。
なぜなら、その勘違いがときにハンドル操作を誤らせ、
その人の未来を台無しにしてしまこともあるからです。

その勘違いしてほしくないテーマというのが、
本書の『資金調達』です。

実際、この本を手にされている方の中で、
資金調達をするためにあたって次のように考えたことはありませんか？

・銀行の融資してもらうなら数字以上に、経営者の熱意がなきゃダメだ

・自己資金ゼロの状態で資金調達なんて成功するわけがない

・クラウドファンディングは知名度がないとできないし、うちの規模じゃ無理だ

いかがでしょう？
経営者仲間から話を聞いたり、インターネットで情報収集していくうちに、
おのずとこのような考えになっていませんか？
忙しく仕事をしながら、その合間を縫って集めた情報です。
ご自身の人脈や経験を踏まえてたどりついた「事実」なのですから、
誰だってこれが疑いようのないものだと思うでしょう。

●ですが、そうした『事実』には、多分に誤解が含まれている可能性が高いです。

本書では、創業したばかりの方から、
経営者としてベテランの方まで幅広い方々に活用してもらえるよう、
次のような構成になっています。

第１章では「お金に困ってしまう経営者の共通点」「資金調達の選択肢」といった基本を解説。
第２章では「資金調達を成功させるうえで経営者が考える４つのステージ」について、
第３章では「借入時に注意すべきポイント」、
第４章では「返済義務のない『補助金』『助成金』の仕組み」を解説。
第５章では「実例から学べる資金調達の方法」を、
そして第６章では「税理士や社労士などのプロに頼ったときのメリット」を紹介。

本書によって、
会社のキャッシュフローが安定し、継続的に成長していくきっかけになれば、とてもうれしく思います。
自社の経営に必要な資金を調達し、よりよい経営を実践されることを心よりお祈り申し上げます。

「もう無理だ！」とあきらめるその前に！
ウィズコロナ、ポストコロナ時代を生き抜く、賢いお金の回し方。
・資金繰りの作成
・銀行交渉
・ビジネスモデルの見直し

新型コロナウイルスの影響で今後深刻な景気悪化が予想される中、
中小事業者の頭を悩ますのが資金繰り。

現在は様々な補助金や助成制度で何とか景気は持ちこたえているもののこれからの悪化に備え、
本書は中小事業所が知っておくべき資金繰りのポイントを紹介していきます。

内容は前版『会社の資金繰り 絶対やるべきこと、知っておくべきこと』をブラッシュアップし、
特に新型コロナ禍で窮する中小事業者に向けて、資金繰りの考え方、
対応のしかたをメインに、中小企業事業者がつかえる助成金などについても焦点を当てて解説します。

根幹をなすツールは「資金繰り表」です。
これは法令によって義務づけられているモノではなく、
各社各様に作成してよいものです。

それだけに、実際の資金繰り表作成している中小企業はほとんどありません。
会社の維持継続において最も重要な資金繰りにおいて、その現状を理解し、
予想して対策を立てるためのツールを持っていないのです。

本書を参考に、中小企業の経営者、経理・会計士責任者の皆さんは資金繰り表を作成し、
確かな資金繰りのためのツールを手に入れてもらえればと思います。


■目次

・第１章　中小企業は「現金＞利益＞売上」の順で重視する！
・第２章　資金繰り表をつくって使いこなす！
・第３章　資金リスクに強い会社をつくる！
・第４章　月次Ｂ／Ｓから資金繰りを読み解く
・第５章　資金繰り表を活用した対銀行交渉のポイント
・第６章　ウィズコロナ・ポストコロナの資金繰り

■著者　徳永貴則（トクナガタカノリ）
株式会社スペースワン代表取締役。１９７２年佐賀県出身。
明治大学政治経済学部を卒業し、大和銀行（現りそな銀行）に入行。
都内を中心に法人店舗にて主に法人融資先の新規開拓業務を行ってきた。
本店融資部での経験もあり、審査部門での経験も豊富にある。
２０００社ほどの融資に携わった経験を活かし、株式会社スペースワンを立ち上げ独立。
企業の「資金繰りアドバイス」にフォーカスを当て、事業再生や経営改善のアドバイスを行っている。
中小企業のみならず、税理士をはじめとした士業をクライアントとし、
顧問先への助言、全国にて講演活動を行っている。
教科書的な経営指導、融資アドバイスではなく、経営者にわかりやすく実践的なアドバイスに定評がある
（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）